IoT社会への急速な展開により、スモール蓄電技術に関わるビジネスが成長しようとしています。さらに、モビリティー社会をはじめとするこれからの電気エネルギーのアウトプットでは、大電流のやりとりが可能な、高耐久性蓄電デバイスの必要性が高まっています。本セッションでは、従来の単なる大エネルギー貯蔵には収まらない、このような新開拓されつつあるアクティブな蓄電技術とその周辺技術について、指針を示せる講師陣を用意いたしました。今ホットな新局面の蓄電技術とそのビジネス展望をわかりやすく解説します。

　

　1991年に商品化されたリチウムイオン電池は改良や高性能化を重ね、我々の生活を取巻く様々なシーンに大きな変革をもたらした。いまやこの電池のない日常は想像すら難しい。今後もIoT、EV、航空宇宙、定置用などさらに広範囲な展開が期待され、高エネルギー密度化に限らず、新たな使用環境に適した電池の登場が望まれる。注目度の高い全固体電池もソリューションの一つといえる。
　一方、昨今の世界情勢を考えると希少金属資源や石油化学に頼る技術だけでなく、元素戦略を踏まえた高性能電池の開発も急務である。このセッションでは従来のリチウムイオン電池の延長線上から脱却した次世代電池の全体像を把握いただき、具体的事例で最先端技術を紹介する。

　カーボンニュートラル実現には、再生可能エネルギーの大量導入と電化推進が重要になる。これらを合わせて進めることで実現できる。そのためには、需要協調と系統安定化が必要となる。そこで、キーとなるのが二次電池を利用した電力貯蔵技術である。
　再生可能エネルギー導入が進む北海道では、系統安定化のためにレドックスフロー電池が増設された。一方で、二次電池の課題は安全性の確保である。特に可燃性電解液を用いるリチウムイオン電池の安全性への対策・評価試験方法の確立は、最も重要な課題といえる。
　カーボンニュートラル社会実現に向けて、二次電池技術は大きな期待をもって研究開発が進んでいる。国の政策でもキーテクノロジーとして二次電池は位置づけられている。定置用電池電力貯蔵システムの活用が期待されている。

　直接証拠がないとはいえ、炭酸ガスが地球温暖化の主犯であるとの前提が主要各国の共通認識となり、遅ればせながら、我が国も2050年までのゼロエミッション宣言国となりました。この国際公約実現のため、炭酸ガス発生源の20%を占める運輸セクターの炭酸ガス発生源であるガソリン車は日本を含む諸外国が2035年までに新車販売を禁止する政策を打ち出し、今まさに自動車業界は100年に1度の大変革、EVシフトの真っ只中にあります。しかし、鉄の塊であるガソリン車に対し、リチウムイオン電池で動くEVはレアメタルを多用するため、走行時のカーボンフットプリント(CO2排出量)は少ないものの製造時のマテリアルフットプリント(消費天然資源量)はむしろ環境パラドックスを抱えています。そこで本セッションでは、このジレンマ解消の切り札として、エコフレンドリーなポストリチウムイオン電池の開発やリチウムイオン電池のリサイクル技術によるサーキュラーエコノミーソリューションに焦点を当てました。まずポストリチウムイオン電池の最有力候補として、ナトリウムイオン電池の開発状況を東京理科大学駒場慎一教授に、またリチウムイオン電池のリサイクル技術を早稲田大学所千晴教授に、さらに、リチウムイオン電池におけるバッテリーメタルのサプライチェーンについて東北大学本間格教授に解説いただき、EVを取り巻く環境パラドックス解消の可能性を多角的に探ります。