マネジメントに関する調査・研究を深め
産業界の経営指針となる提言を発信しています。
日本能率協会（JMA）は、
公益活動の主軸として、国内外の先進企業が取組む経営革新と今後進むべき方向性を研究し、
その成果を広く産業界へ配信して啓発活動に務めています。
産官学協働の要となり、
わが国のマネジメントに関する実践的・実証的な研究の中心的役割を果たしています。
日本能率協会（JMA）経営研究所の調査
日本能率協会（JMA）グループ調査
新任役員の素顔に関する調査
日本能率協会グループでは、トップマネジメントの在り方に関する研究の一環として、1998年より毎年、上場企業の取締役に就任された方の個人としての素顔や、トップマネジメントの一人として当面する経営課題に対する認識や意識についてアンケート調査を実施しています。
産業界を取り巻く課題や諸問題などを聞くとともに、労働観や現在の心境、理想の会社や経営者など多面的に探ります。また取締役と執行役員の意識の差異も含めて、新任役員の素顔に迫ります｡
2011年度 第14回新任役員の素顔に関する調査報告書 
2010年度 第13回新任役員の素顔に関する調査報告書
2009年度 第12回新任役員の素顔に関する調査報告書
人づくり実態調査
日本能率協会グループでは、長年に亘り、企業の様々な経営課題に関する実態を調査し、経営革新のために有効な情報を提供してまいりました。
その間には、多数の経済環境が出現し、企業の課題が大きく変化してきましたが、好不況を問わず、常に経営課題の上位に「人材の強化」が取り上げられています。
また、最新の調査からも日本企業が「人材の強化」を重視する姿勢を変えておらず、重要課題のひとつとして認識していることが明確になっています。
以上の認識を踏まえ、昨年、日本能率協会グループは上場企業及び未上場の主要企業に対して、『人づくり』実態調査を実施いたしました。各企業の実態を体系的かつ具体的に把握することにより、産業界の『人づくり』施策へ有効活用していただ
くことをねらいとしています。
今回の調査では、日本を代表する企業1000社から回答を得ることができました。本報告書をご高覧いただき、今後の『人づくり』の参考としてご活用いただければ幸いに存じます。
人づくり実態調査2009
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