JMAで働く 革新に向け

JMAワークスタイル
チャレンジの取組み

日本能率協会(JMA)は、2018年1月の本部オフィスのリニューアルオープンに伴い、職員の働き方を変革する
「超JMAワークスタイルチャレンジ」を実施しています。
今後も、職員および関係企業の方の「働き方」を変革すべく、オフィス改革や各種ツールの導入・活用に取り組んでいきます。

理事長メッセージ

超JMAワークスタイルチャレンジ
(一部抜粋)

      • フリーアドレスの実施
      • 「働き方」にあわせたオフィス環境(備品)の導入
      • 提携シェアオフィスでのテレワークの実施
    • オフィスイメージ
      • プレミアムフライデーの柔軟な働き方奨励
        (午後半休の奨励、午後の会議原則禁止)
      • 規定労働時間7時間制
      • ノー残業デイ(毎週水曜日)の設定
      • 5段階の時差出勤制度
    • 楽しげな社員イメージ
      • モバイルPC、スマーフォンの貸与と勤怠・経費システムの導入
      • ペーパーレス&電子化
      • 新価値創造事業開発制度(JMAイノベーションラボ)による自発的な新事業創造へのチャレンジ促進
    • PCで作業しているイメージ

これからの取組み

    • KAIKA〜「個人の成長」「組織の活性化」「社会とのつながり」の実現をめざして〜

      「JMAの働き方改革」=「KAIKA組織」と捉えています。「KAIKA組織」となる3つの考え方を実現すべく、一人ひとりが成長し、組織が活性化するための研修制度や人事制度を充実させていきます。

    • 法定有給休暇取得率100%(2020年度)

      2017年度の有給休暇取得率は63%(平均12.3日)でした。仕事のやりくりさえすれば「休暇」に理解のあるJMAですが、
      2020年度、正社員の決定有給休暇取得率100%をめざして活動を続けていきます。

    • 将来的な「残業ゼロ」を
      めざして

      JMAでは、「研修」「シンポジウム」「展示会」などお客様と対面・つながる場を設定することが事業となっています。
      「開催時間」があるなかでの「残業時間ゼロ」は大変大きな壁ですが、「事業の本質は何か?」を自問し、各種システムの導入や「仕事革新(JMAが2012年に提唱した考え方)」を通じて、メリハリのある働き方を模索しつづけます。

事例紹介

事 例 1 日本全国の組織がクライアント。
シェアオフィスやスマートアプリの導入による移動時間短縮とスキマ時間で企画提案に集中!
事 例 2 フリーアドレスで新事業企画や子育て中の働き方などの社内情報・人脈を知り、仕事の世界が広がりました。
事 例 3 時差出勤で週2日の子どもの送り迎えでコミュニケーションが増加!