主催者セミナー（1）

ID.3の分解プロジェクトの概要をはじめ、分解によって判明したフォルクスワーゲンの設計思想や技術開発の方向性について解説する。さらに本講演では、同社がEV専用の量産プラットフォームとして立ち上げた「MEB」の詳細をはじめ、他社と比較した技術的動向についても考察する。

フォルクスワーゲンはソフトウエア開発を重視する姿勢を打ち出し、電気自動車のECUの統合を進めている。同社がEV専用の量産プラットフォームとして立ち上げた「MEB」におけるECUの開発の方向性や統合化の進展度について考察する。このほか、ID.3に搭載された特徴的な電装品であるHUD（ヘッドアップディスプレー）やメーター、ヘッドライトなどの搭載部品について解説する。

ID.3に搭載されている駆動用の電池について、電池セルの充放電特性や高レート特性、サイクル特性をはじめ、セルを構成する正極と負極、セパレーターの材料分析を実施した。LG Chemが提供するラミネート型セルの特徴について解説する。

MIRAIは、車両前方にLiDARを搭載する高度運転支援システム「Advanced Drive」が装備されている。駐車支援システムなども最新版を搭載するなど先端技術を集結させている。MIRAIの電装品やECUを分析し、開発の方向性や特徴的な技術について解説する。

MIRAIの燃料電池システムについて、燃料電池ステックやコンプレッサなどの補器類、水素タンクなどの構成や技特徴について解説する。加えて、量産燃料電池車の車体おける技術的な特徴についても紹介する。

トヨタ自動車の新型FCEV「MIRAI」のパワー変換ユニットについて解説する。インバーターや昇圧回路についてハイブリッド車との共有化をはじめ、トヨタ初のSiC MOS-FETの搭載状況、さらに回路システムや磁性材料、半導体デバイス、ノイズ、実装技術の各技術領域の視点から考察する。

日本企業で営業や財務を仕切る幹部は文系が多い。技術や研究開発を担う社員の大半は理系だ。新事業で顧客をつかみ、社会に価値をもたらすには、文系幹部と理系社員の連携が不可欠である。「こうなりたい」という未来への意志を込めたロードマップを描けば両者を結ぶ共通言語になり、企業価値向上に役立つ。これまでも技術系企業は何らかのロードマップを作成してきたが、今後は市場からのバックキャスト視点、部門を超えた統合化の実践がポイントとなる。このことで技術や研究開発の取り組みが商品そして財務諸表につながり“利益をもたらす”「テクノロジー・ロードマップ」になることを解説する。

自動車産業は100年に一度の変化を迎えている。未来のクルマは、エンジンがなくなり、ハンドルがなくなり、ことによるとタイヤもなくなるかもしれない。これまではクルマの価値といえば「走る楽しさ」「移動する喜び」を追求していれば済んだ。しかし、自動運転やモビリティーサービスの普及はこうしたこれまでの価値を破壊する。だからこそ、これからどんな価値を追求していけばいいのか、多くの自動車関係者が戸惑いを感じている。本セミナーでは、未来に自動車産業で起きる大きな変化を展望する。

世界中でスマートシティという名の社会インフラの再設計・再構築が始まっている。社会のデジタル化が急速に進行する中で、様々な分野で再設計が迫られているインフラを、ICT（情報通信技術）によって横断的に実装していくことが求められている。具体的には、公共サービスの官民共創による住民視点でのシステムの再構築（都市OS）や、ITによる医療システムの再設計をはじめ、公共交通やモノの移動の効率化、分散型エネルギーを促進するためのバーチャルパワープラント（VPP）の構築、街の保守・維持を重視した都市設計やAI（人工知能）によるインフラ監視など多岐に及んでいる。スマートシティにおける今後の展望と課題について解説する。

新しい技術やインフラの登場によって、新規事業のチャンスが生まれたとしても、結局事業化に至らないケースは少なくない。特に技術系企業では、1)自社の技術の活用にこだわり過ぎる、2)顧客の明確化と検証が不十分、3)従来型のビジネスモデルから脱却できない、4)バリューチェーンやマネタイズの仕組みができていない、5)事業開発のロードマップがイメージできていない、といったことが挙げられる。本セミナーでは、こうした状況に陥らないために、せっかくの技術をどう事業化したらよいか、「モノ売りからコト売りへ」・「マーケットイン」の考え方をどう取り込めばよいかなど、成功する「新規事業の進め方」を解説する。

日経BP 総合研究所が2020年春に立ち上げ、継続実施している大規模調査プロジェクト「5年後の未来に関する調査」。脱炭素やDX、ESG、働き方改革、ウェルビーイング、世界のビジネス環境などの実像と未来の評価について、企業の経営者/マネジメント層を中心に全30業種の延べ1万6000人から回答を得ました。新型コロナのパンデミックで一気に変容した社会の中で、新しい事業や商品、技術の開発を取り巻く環境はどう変わっているのか、そして変わっていくのか。「ビジネス投資/人材戦略」「カーボンニュートラル/ESG」「働き方/街/生活の変化」「テクノロジー」などの5領域について未来の姿を考察する。