ニュースリリース

第5回「ビジネスパーソン1000人調査」仕事を楽しむ意識

資料配布先:厚生労働記者会・労政記者クラブ・財界記者クラブ・東商記者クラブ
2015年07月31日

報道関係各位

日本能率協会グループ 広報委員会

第5回「ビジネスパーソン1000人調査」仕事を楽しむ意識

仕事を楽しむことはパフォーマンスを高め、さらにチームへ伝わっていく

 企業の人材育成やものづくり革新、調査・システム開発などの経営支援サービスを提供する日本能率協会グループは、このたび、全国のビジネスパーソン1000人に対して意識調査を行いました。この調査は働く人びとに焦点を当て、その時々の旬の話題をデータで紹介するシリーズです。今回は「仕事を楽しむこと」を取り上げました。

【トピックス】
1.仕事を楽しんでいる人は全体の40.8%。仕事を楽しんでいる人の6割超が高い成果をあげていると自己評価
仕事を楽しんでいる人は全体の40.8%。仕事を楽しむことは個人・チームとしての高いパフォーマンスにつながることから、仕事を楽しめる人こそ企業の成長を支えるコア人材であることがうかがえる。

2.仕事を楽しむためには「仕事の手ごたえ」が重要、「心身の健康」「仕事と生活の両立」は前提
「心身の健康」(62.7%)がトップ、次いで「仕事のやりがい」(62.3%)、「仕事と生活の両立」(56.1%)、「能力発揮」(54.4%)。

3.難しい仕事へのチャレンジは仕事を楽しむために欠かせない
簡単な仕事より難しい仕事に取り組んでいる人の方が仕事を楽しめている。難しい仕事へのチャレンジは仕事を楽しむことにつながるが、仕事量とのバランスには配慮が必要。

4.仕事を楽しめる人のマインドは「周囲への感謝」と「ポジティブシンキング」
仕事を楽しんでいる人は、周りに感謝し(72.8%)、失敗にも意味があると捉え(70.8%)、あきらめずに何ができるかを考える(69.6%)ことができる人。

※今回のアンケートでは、「仕事を楽しむ」ことを一義的に定義せず、回答者のイメージに委ねて回答を得ています。
※調査結果の詳細は、下記全文PDFをご覧ください。



■総括

 企業の成長の源泉は生き生きと活動する社員であり、社員が楽しく仕事に取り組める職場づくりは多くの企業に共通する課題です。しかし現実は、社員の約6割が仕事に関して強い不安、悩み、ストレスを感じているとの報告があり(厚生労働省:平成24年度 労働者健康状況調査)、社員が楽しく仕事に取り組む環境の実現は簡単ではないことがうかがえます。そこで今回は、どのくらいの人が仕事を楽しめているか実態を把握するとともに、仕事を楽しむために何が必要か、そのヒントを探ることを主な目的として調査を実施しました。
 まず全体傾向として、仕事を楽しんでいる人は40.8%でした。また、彼らの周囲のチームメンバーも、同様に仕事を楽しんでいる傾向が明らかとなりました。仕事を楽しんでいる人は、仕事で高い成果をあげていると自己評価できており、さらに仕事を楽しめているチームは、チーム全体として高い成果をあげている傾向が明らかになりました。この結果から、仕事を楽しむという行為は自身のパフォーマンスを高めると共に、周囲に伝播し、チーム自体のパフォーマンスを高める効果を持っている可能性がうかがえました。仕事を楽しめる人材は、個人に留まらずチームのパフォーマンスにも良い影響を与えることができ、企業の成長にとってのコア人材となり得ることがうかがえました。
 続いて、「仕事を楽しむために必要なこと」の結果をみると、その上位には「心身の健康」「仕事と生活の両立」「仕事のやりがい」「仕事内容と自身の資質・スキルの相性が良い」「自分の能力を発揮できる」といった項目が挙げられました。仕事を楽しめる職場を作るには、メンバー個人に負荷がかかりすぎないようにモニタリングしながら、“誰にどんな仕事を任せるべきか“を見極めていくことが第一歩になりそうです。
 さらに、仕事を楽しんでいる人には特徴的な考え方や仕事観があるか検討したところ、「仕事で関わった多くの人に感謝している」、「どんな失敗にも意味があり、無駄なことはないと考える」、「あきらめる前に、自分で何が出来るかをまず考える」といった考え方・仕事観を強く持っていることがわかりました。これらの考え方を、仕事をうまく楽しむことができない社員や入社間もない若手社員にコーチングしていくことは、チームマネジメントの観点から意味があると考えられます。

調査名称:  ビジネスパーソン1000人調査
調査期間:  2015年6月22日(月)〜29日(月) 8日間
調査対象:  (株)日本能率協会総合研究所「JMARリサーチモニター」のうち全国の20歳〜69歳までの正規・非正規雇用の就業者(企業や団体で働く正社員、役員、経営者、契約・嘱託社員、派遣社員。ただしパート・アルバイト、医師・弁護士などの専門職業、自由業を除く)
調査方法:  インターネット調査
回答数 :  1,000人(内訳:男性556人、女性444人)
※回答は%表記とし、小数点第2位を四捨五入した。(自由回答を除く)
 ニュースリリース全文 -->  (1372.6KB)

 

【本件に関するお問合せ先】
日本能率協会グループ 広報委員会(担当:斎藤 TEL:03-3434-8620)
〒105-8522東京都港区芝公園3-1-22 一般社団法人日本能率協会内  Email:jmapr@jma.or.jp

 

 Adobe Reader
Adobe ReaderPDF形式の資料をご覧いただくには、Adobe Readerが必要です。
お持ちでない方はこちらからダウンロードし、ご利用ください。