JMAの歴史

日本能率協会(JMA)はおかげさまで創立75周年を迎えました。
75周年を記念し、JMAの歴史をご紹介する映像を制作いたしました。

 

 1940年代
 1942年3月
 〜1943年3月
■ 3月30日(1942年)、
  日本能率連合会と日本工業協会の2大能率団体が岸信介商工大臣の
  斡旋により統合、日本能率協会創立(会長・伍堂卓雄、
  理事長・森川覚三)、工場診断・教育・出版・各種委員会活動開始
■ 戦時工場診断実施(日鉄釜石、輪西、日本鋼管など)
■ 生産技術者養成講習会(期間3カ月)開催
□ 機関誌『日本能率』創刊
 1943年4月
 〜1944年3月
■ 第1回日本能率大会開催(大阪)
■ 単能機利用、大量生産技術など8研究会設置
■ 熱管理診断実施(日鉄、日本鋼管、吾嬬製鋼など)
 1944年4月
 〜1945年3月
■ 推進区制工程管理を確立
■ 横須賀海軍工廠管下の勤労査察実施
 1945年4月
 〜1946年3月
■ GHQ指令により政府補助金打ち切り
■ 戦後初の工場調査実施(日立笠戸工場、岩崎通信機など)
■ 生産技術連盟設立
 1946年4月
 〜1947年3月
■ 規格部と航空規格協会が合体、日本規格協会設立
■ コンサルタント(調査班員)の増員開始、技術会議設置
□ 生産技術者連盟機関誌『生産』(季刊)創刊
 1947年4月
 〜1948年3月
■ 第2代会長に竹内可吉(元商工次官)就任
■ 戦後第1回の生産技術講習会(略称Pコース)を開催(高速機関工業)
 1948年4月
 〜1949年3月
■ 第1回事務幹部訓練講習会(略称Bコース)を開催
□ 機関誌『事務能率』『生産能率』創刊
 1949年4月
 〜1950年3月
■ QC(品質管理)調査開始
■ 設備予防保全(PM)システム導入
■ 西堀栄三郎博士による品質管理実地指導開始
□ 「能率手帳」発行

 

 1950年代
 1950年4月
 〜1951年3月
■ 長期間調査の開始(高速機関工業、日本炭鉱高松鉱業所、十条製紙)
 1951年4月
 〜1952年3月
■ WF(ワーク・ファクター)法実施発表研究会開催
□ 『マネジメント』誌創刊(『日本能率』『事務能率』『生産能率』の3誌統合)
 1952年4月
 〜1953年3月
■ 第3代会長に伍堂卓雄復帰就任
■ 創立10周年記念大会(大阪)
■ 原価管理研究会、工程管理研究会、事務管理研究会を設置
 1953年4月
 〜1954年3月
■ 第1回WF技師養成講座を開講
■ MAPI導入、第1回研究会開催
 1954年4月
 〜1955年3月
■ 経営調査・PM(設備保全)等新しい調査分野開拓
■ デフレにおけるコスト引下げ方策講習会
  (通産省合理化審議会管理部会研究発表)開催
 1955年4月
 〜1956年3月
■ 企業合理化全国促進大会開催
■ 第1回WF研究発表大会を開催
 1956年4月
 〜1957年3月
■ 経営方針遂行のための利益計画答申発表会開催
  (通産省産業合理化審議会と共催)
■ 第1回事務管理専門家養成コース開催
 1957年4月
 〜1958年3月
■ 森川副会長、会長に就任
■ 第1回IEコースを開催
□ 『マネジメント・ニューズ』(月刊)創刊
 1958年4月
 〜1959年3月
■ 第1回設計管理研究講座、予算統制講座を開催
■ ジョージ・スミス氏招聘、PM関係の実地指導実施
 1959年4月
 〜1960年3月
■ WF全国大会開催(東京)
口 ドイツ現代経営学の構築者であるエーリッヒ・グーテンベルク教授
  ほかの外国人講師を招聘、各地で講演会開催
口 『IE』(月刊)創刊

 

 1960年代
 1960年4月
 〜1961年3月
■ EDP研究所発足
■ 産業調査センター設置
■ 第1回設備管理全国大会、メンテナンス・ショー開催
■ 第1回欧州トップ・マネジメント視察団派遣
 1961年4月
 〜1962年3月
■ 電子計算センター発足
■ 第1回生産管理部会全国大会を開催
■ IE部会第1回総会開催(東京・大阪)
 1962年4月
 〜1963年3月
■ 創立20周年記念式典等行事開催(3月)
■ 産業調査センター、産業研究所(後の総合研究所)として再発足
 1963年4月
 〜1964年3月
■ SE&EDPコース開始
□ 『経営組織の革新』『日本的経営の系譜』ほか刊行
 1964年4月
 〜1965年3月
■ PM優秀事業場表彰制度発足
 1965年4月
 〜1966年3月
■ ZD(欠陥ゼロ)運動の普及・啓蒙開始
■ 海外でのコンサルティング実施(韓国、シンガポール)
 1966年4月
 〜1967年3月
■ ZD事務局設置、ZD運動の総合的事業展開開始、
  訪米ZD経営技術研修チーム派遣
■ 第1回化学プラント・ショー、化学プラント技術会議開催
 1967年4月
 〜1968年3月
■ MIC計画の開発・推進、MIC事務局設置
■ 大阪プラント・メンテナンス・ショー、設備管理大阪大会開催
 1968年4月
 〜1969年3月
■ 第1回ZD全国大会開催
■ 第1回建築設備展・会議、第1回マテリアル・マネジメント・ショー・会議
  (現国際物流総合展・会議)開催
□ 『こんな幹部は辞表を書け』刊行
 1969年4月
 〜1970年3月
■ MD(マーケテイング・データ)センター発足
■ 設備管理部会を母体に日本プラントエンジニア協会設立

 

 1970年代
 1970年4月
 〜1971年3月
■ 日本物的流通協会設立
■ 国際設備管理大会、第1回計装制御技術会議開催
■ 第1回国際海洋開発展・会議開催
  (昭和天皇、皇后両陛下ならびに今上天皇、皇后両陛下ご来臨)
 1971年4月
 〜1972年3月
■ 公害技術情報センター設置
■ IWA(女子能力開発コース)開催
■ コンピュータ事業部独立分離、
  株式会社ジェー・エム・エー・システムズ設立
 1972年4月
 〜1973年3月
■ 創立30周年記念式典、
  日独米3国経営問題シンポジウム「激動の社会と経営者の使命」開催
■ 日中国交正常化直後中国よりわが国へ最初の代表団派遣
  (第3回国際海洋開発会議)
■ 第1回国際ホテル・レストラン・ショーを開催
 1973年4月
 〜1974年3月
■ IE資格認定制度、設計管理士認定制度を導入
■ 第1回冷凍食品産業展・会議を開催
 1974年4月
 〜1975年3月
■ 初のJMA洋上大学に400名参加
■ IE士養成コース開設
■ 第1回企業内教育担当者全国大会を開催
■ 中国にJMA初の代表団派遣(海洋開発分野)、
  中国国家経済委員会と経営管理の交流について第1回会議開催
■ 第1回マーケティング総合会議を開催
 1975年4月
 〜1976年3月
■ 十時昌理事長、第5代会長に就任
■ オードリックス
  (作業効率化のための設計的アプローチによる改善技法)を開発
■ 第1回住宅産業会議、国際食品展を開催
 1976年4月
 〜1977年3月
■ 中小企業センターがコンサルティング事業本部より分離・独立
■ JMA総合マーケティング優秀メーカー賞を設定
 1977年4月
 〜1978年3月
■ EC4カ国(独、仏、英、ベルギー)企業の工場診断実施
■ VRP(部品半減化による製品のコストダウン)開発
 1978年4月
 〜1979年3月
■ 株式会社日本能率協会中小企業センター設立
■ 第1回食品工業展・食品流通会議を開催
 1979年4月
 〜1980年3月
■ AMA(American Management Association)と共同で
  日本セミナーをニューヨークで開催
■ オフィス・オートメーションの総合研究と成果発表
■ 通信教育事業本部を設置し、通信教育の本格的普及推進

 

 1980年代
 1980年4月
 〜1981年3月
■ コンサルティング部門が株式会社日本能率協会として独立
■ 日本工業英語協会設立
■ 技術マトリックスによる新製品・新事業探索(NBP)プログラム完成
 1981年4月
 〜1982年3月
■ 創立40周年記念事業JMAマネジメントスクールを開設
■ 社団法人日本オフィスオートメーション協会設立
■ 社団法人日本プラントエンジニア協会が
  社団法人日本プラントメンテナンス協会へ改組
 1982年4月
 〜1983年3月
■ 40周年記念事業として、能力開発総合大会、
  日米マーケティング東京サミット、
  生産性と品質向上国際会議(ICPO)などを開催
■ 1990年シナリオ研究、東京と大阪で研究報告
■ 測定診断事業(V-CAT)開始
□ 『マネジメント』誌と『IE』誌を統合、『JMAジャーナル』(月刊)を創刊
 1983年4月
 〜1984年3月
■ 第1回ワープロコンテストを開催
■ 病院経営革新センター設置
■ 第1回教育情報システム展、Inter Graphics、小型モータ技術展開催
 1984年4月
 〜1985年3月
■ 総合研究所とマーケティング・データバンクを統合独立させ、
  株式会社日本能率協会総合研究所を設立
■ クオリティ・マネジメント(QM)の普及活動開始
■ 日独科学技術交流シンポジウム’84Tokyoを開催
■ 総合生産性優秀賞(TP賞)を設置
■ KI計画(ホワイトカラー生産性革新を総合的に推進)の提言活動
 1985年4月
 〜1986年3月
■ 第1回オフィス革新推進全国大会を開催
■ ホワイトカラー生産性研究所設置
■ 総合生産性優秀賞(TP賞)第1回授与
■ 関西初の第1回関西国際ホテル・レストラン・ショー、シンポジウム、
  関西国際食品展、CG OSAKA開催
 1986年4月
 〜1987年3月
■ CI委員会設置、CI運動に着手(JMAドメイン“経営革新の推進機関”)
■ CAI教育、遠隔地教育普及活動を開始
■ JMAサービス優秀賞を新設
 1987年4月
 〜1988年3月
■ 創造力開発センター設置(教育プログラム完成)
■ ZD20周年記念国際大会開催
■ システムダイヤリー「バインテックス」を発売、ベストセラーに。
  能率手帳など手帳発行部数600万冊突破
 1988年4月
 〜1989年3月
■ 研究開発マネジメント国際会議、同支援システム展初開催
■ JMAテクノスクール開設
■ 能力開発優秀企業賞を新設、第1回表彰
 1989年4月
 〜1990年3月
■ 経営革新研究所を設置
■ サービス品質・生産性革新シンポジウムを開催
□ 月刊『人材教育』を創刊

 

 1990年代
 1990年4月
 〜1991年3月
■ 「シナリオ2000」の研究成果を発表、
  『シナリオ2000一共生への選択』出版
■ 「市民主義経営」を提言、シンポジウム・講演会開催
■ 1990マネジメント・イノベーション国際会議開催
■ JMAマネジメント・インスティチュート開講
 1991年4月
 〜1992年3月
■ 三上辰喜副会長、第6代会長に就任
■ JMA,AMA,MCE共同主催により、
  マネジメント・イノベーション国際会議をロンドンで開催
■ 社団法人日本能率協会から事業を分離し、
  株式会社日本能率協会マネジメントセンターを設立
□ 『JMAジャーナル』を『マネジメント21』に改題刷新
 1992年4月
 〜1993年3月
■ JMA創立50周年事業、
  研究・開発マネジメント国際会議とサービス品質・生産性革新国際会議
  などを開催
■ GCMI(グローバル・カンファレンス・オン・マネジメント・イノベーション)を
  サンフランシスコで開催
 1993年4月
 〜1994年3月
■ 人事革新研究会が始まる
■ 医薬・ヘルスケアの新分野、在宅医療・高齢者ケアシンポジウムを開催
 1994年4月
 〜1995年3月
■ 第1回食品生産・流通システム展および
  第1回国際醸造・飲料工業展を開催
■ JMA内に審査登録センターを設置し、
  JAB(財団法人日本適合性認定協会)の認定を受けるべく準備開始
  (ISO)
■ テクノフロンティア・ウイークを新設
  −スイッチング電源システム展、モータ技術展などを同時開催
■ 日本の代表的企業40数社と提携し
  リエンジニアリング推進協議会を設立
 1995年4月
 〜1996年3月
■ JABよりJMA審査登録センター(JMAQA)が
  lS09000シリーズの審査登録機関の認定を受ける
■ 自治体経営革新センターが、
  三重県庁など数自治体で具体的な改善支援活動を実施
□ 経営イノベーションの実務情報誌『JMAマネジメントレビュー』創刊
 1996年4月
 〜1997年3月
■ 環境重視経営の普及と推進を目的に、環境マネジメントセンターを設置
■ 学校法人経営支援センターを設置し、
  大学経営の効率化と経営体質の改善強化を指導・推進
 1997年4月
 〜1998年3月
■ 服部明副会長が第7代会長に就任
■ 石材業界6団体より構成されるジャパンストーンフェア振興会と
  ジャパンストーンフェア・インターナショナルを初共催
■ JMAQAが、JABからlS014001を認定され活動が本格化
 1998年4月
 〜1999年3月
■ 技術KI推進センターを設置
■ 国際食品・飲料展(FOODEX JAPAN)がUFI(国際見本市連盟)に
  加入、食品産業カンファレンスを開催
■ 産業振興本部が、日本初の「専門展示会の企画・運営業務」
  分野においてlS09001の認証を取得
■ エコロジーとエコノミーの統合に向け、
  新たな企業の成長・発展をめざす「環境経営」を提言
 1999年4月
 〜2000年3月
■ 英国IoD(Institute of Director)と
  Diploma in Company Directionとの提携調印を行う。
  役員向け研修プログラムの導入と「IoD/JMA Diploma」の称号を
  授与する日本版プログラムの開発に着手
■ 展示会FOOD FACTORY KANSAIとDigital Ware Osakaを
  大阪で開催
■ JMA審査員研修センターがJABからlS09001の審査研修機関の
  認定を受ける

 

 2000年代
 2000年4月
 〜2001年3月
■ 富坂良雄副会長が第8代会長に就任する
■ わが国初の
  「役員認証制度(Diploma in Company Direction)」を創設。
  役員研修コースを開講
■ 中高齢者活性化対策のシンポジウムを大阪と東京で開催。
  高齢者対応実態調査を実施
■ 社団法人日本厨房工業会と共催で日本厨房設備機器大展示会を
  初開催
 2001年4月
 〜2002年3月
■ 「役員認証制度(Diploma in Company Direction)」
  初の合格者4名決定
■ ISO14001審査員研修コースがJABより認定を取得
■ ワールド・ビジネスリーダース・カンファレンスを開催
■ BSC(バランス・スコアカード)コンソシアム研究会を開催
 2002年4月
 〜2003年3月
■ 日本企業のリスク対策に、新たなガイドラインを作成
■ マネジング・ビジネス・リスク国際シンポジウム開催
■ 創立60周年記念事業「トップマネジメントカンファレンス」開催
■ JMAQAがOHSMS(労働安全衛生マネジメントシステム)の
  審査活動を開始
 2003年4月
 〜2004年3月
■ 第1回資材・購買革新大会開催
■ 独創的高付加価値経営・研究委員会を発足、
  開発リーダーの新たな研修プログラムなどの開発を推進
■ 競争優位をめざす「開発経営」の新展開を提言
 2004年4月
 〜2005年3月
■ 日・欧・米・中を回るJMA グローバル・ビジネスリーダーコースを開講
■ 上海にて日系企業経営者交流委員会を設置、
  韓国にて「日本・韓国・中国 経営革新マネジメントフォーラム」を開催
■ 経済人コー円卓会議と共催でCSRグローバルフォーラムを開催、
  またCSR経営推進協議会を設置
■ 主要製造業の技術担当トップによる日本CTOフォーラムを創設
■ 第1回開発経営会議を開催
■ ECO-MAnufacture(製造業環境対策展)を初めて開催
 2005年4月
 〜2006年3月
■ CDP認定試験合格者への授与式が英国大使館で開催
■ 食品安全マネジメントシステム(ISO22000)の審査登録事業を
  JMAQAが開始
■ 情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)審査登録機関の
  認定を取得
■ 人と組織の持続的成長を実現する成果主義の新展開を提言
■ 「CSRリスク評価手法」と「CSRマネジメント実践のガイド」を開発
 2006年4月
 〜2007年3月
■ 地球温暖化対策支援室を設置し、
  国連の「温暖化ガス検証審査機関」の認定申請の準備を開始
■ 潜在能力の開発に関する研究会第1回報告会を開催
■ ダイバーシティ・マネジメント(人材の多様性)をテーマに、
  企業価値向上のための人材マネジメントシンポジウムを開催
■ 購買・調達に関する実態調査の結果を発表
■ 提言「ミドルマネジメントの復権と創造」を発表
■ 「購買・調達資格認定制度」を創設。
  第1回CPP(Certified Procurement Professional)試験を実施
 2007年4月
 〜2008年3月
■ 改善活動を軸とする「現場力再強化」推進を提言
  「ものづくり改善月間キャンペーン2007」を展開
■ 第1回大学教育力向上に関する調査の結果を発表
■JMA2008年 経営革新提言
■「第26回第一線監督者の集い:名古屋」
 「2008年生産革新シンポジウム」開催
■「2007年度(第20回)能力開発優秀企業賞」
■2007年度(第29回)当面する企業経営課題に関する調査
■2007年度「購買・調達に関する実態調査」
■「第1回 大学教育力向上に関する調査」
■「第10回新任役員の素顔に関する調査」
■『ものづくり改善月間キャンペーン2007』
■第11回「JMA−loD Diploma/Certificate (経営者必須知識)試験」
■2007年度新入社員「会社や社会に対する意識調査」
 2008年4月
 〜2009年3月
■「2008年度(第21回)能力開発優秀企業賞」
■ 『JMA実証研究「次代の経営者探求」』に関する調査
■温暖化ガス削減量を検証する国連の第三者検証機関としての認定取得
■2008年度(第30回)当面する企業経営課題に関する調査結果の発表
■日本一の最優秀第一線監督者「2008大野耐一特別賞」決定
■2008年度 「購買・調達に関する実態調査」
■「第11回新任役員の素顔に関する調査」
■ JMA海外洋上研修「活性と飛躍の船」2008年度第2船(第71期)
■ISO22000認証機関としてJAB認定を取得
■「ものづくり改善月間キャンペーン 2008」を展開
■「2008 第一線監督者の集い: 関西」開催
■2008年度 新入社員「会社や社会に対する意識調査」結果の発表
 2009年4月
 〜2010年5月
■第9代会長に山口範雄(味の素株式会社 取締役会長)就任
■速報 人づくり実態調査2009
■「2009年度(第22回) 能力開発優秀企業賞」
■「スマートグリッド技術フォーラム」を初開催
■初開催『2009 大学マネジメント改革総合大会』
■日本一の最優秀第一線監督者「2009 大野耐一特別賞」
■2009年度(第31回)当面する企業経営課題に関する調査結果の発表
■『中国ミドル市場開発研究会』
■生産技術者のための資格認定試験
■日本能率協会とダイセル化学工業 生産革新支援ソリューション事業で協業
■「第12回新任役員の素顔に関する調査」結果
■『2009 第一線監督者の集い:関東』を開催
■『2009 第一線監督者の集い:東北』を開催
■温暖化ガス検証機関(DOE)の国連認定を取得
■『ものづくり改善月間キャンペーン2009』
■生活習慣病対策展 2009
■デジタルマーケティング NEXT 2009 初開催
■現場実践型「ものづくりOJTインストラクター養成コース」創設
■第1回PB開発展 (Private Label Suppliers Show 2009)
■JMAQA ISO13485のJAB認定取得
■2009年度 新入社員「会社や社会に対する意識調査」
■第14回「JMA-IoD Diploma (経営者必須知識総合認定)試験」

 

 2010年代
 2010年4月〜 ■ものづくりグローバル標準マネジメント WEBによる成熟度診断ツールを開発
■「2010年度(第23回) 能力開発優秀企業賞」
■日本一の製造現場の監督者に贈る『大野耐一特別賞』
■「BtoBマーケティング懇談会」設立
■2010年度(第32回)当面する企業経営課題に関する調査
■2010/09/27 製造現場のマネジメントスキル資格(CPF)を創設
■日本一の製造現場リーダーを決める「2010第一線監督者の集い:全国大会」
■「第2回 大学教育力向上に関する調査」
■「第13回 新任役員の素顔に関する調査」報告
■マーケットリサーチの国際規格ISO20252の国内第1号企業を認証
■2010年度 新入社員「会社や社会に対する意識調査」結果(速報)
 2011年4月〜 ■リーダーシップ。チャレンジ・ワークショップを開催
■JMACCが温室効果ガスの妥当性確認・検証機関の要求事項を定めた国際規格ISO14065の認定を取得
■JMAQAがマーケットリサーチに関する国際規格ISO20252の認証機関として、国内第1号を取得
■「中国電子展(中国・深セン)展示場内で「TECHNO-FRONTIER深セン」を初開催
■Food & Drink From Japan(日本食料飲料展in上海)を上海マートで初開催
■優良工場表彰制度「GOOD FACTORY賞」を発表
■アジアでのビジネス戦略を学ぶ実践型研修コースを新設
■INCHEM TOKYO内で「創エネ・省エネ・エコ」「水イノベーション」「グリーン産業開発支援国際展」を初開催
■JMAQAが食品安全システム認証「FSSC22000」認証機関として、JAB認定国内第1号を取得
■個と組織のダイナミズムを応援するKAIKAプロジェクトを立ち上げ
 2012年4月〜 ■創立70周年を迎える
■新経営情報誌『JMAマネジメント』発刊
■ビューローベリタスジャパンとの共同事業として「二者監査」を中心とした新サービス「V-CAP (Value chain Customized Audit Program)」を開発し、本格展開
■個の成長・組織の活性化の実践事例となる「能力開花賞」の第1回受賞企業2社を発表
■優良工場表彰制度「2012年度(第2回)GOOD FACTORY賞」に5社・7工場を決定
■セレゴ・ジャパンの運営するクラウド型英語学習サービス「iknow! ®」を通じ、実際の業務遂行で有効な英単語・フレーズを集中的に学ぶオンライントレーニングの提供を開始
■経営革新提言「共・進化の提唱」発表
■国際食品・飲料展(FOODEX JAPAN)にて、「第1回美食女子グランプリ」を創設
 2013年4月〜 ■道路交通安全マネジメントシステムISO39001 JMAQA第1号認証
■CPM(生産現場管理・監督者資格制度)創設
■日本企業のアジア事業を支援する「アジア共・進化センター」を設立
 2014年4月〜 ■視察交流事業「第1回 プロセス産業向け設備・システムASEAN販路拡大支援パッケージプログラム・シンガポール」開催
■第1回「KAIKAアワード」 決定
■女性の農業経営者を育成する「女性農業次世代リーダー育成塾」初開催
■「事業継続マネジメントシステムISO22301 JMAQA 第1号認証
 2015年4月〜 ■世界的な見本市主催企業であるドイツメッセ社より、日本代表業務を受託、ドイツメッセ日本代表部としての活動開始
■第1回「国際ドローン展」開催
■JMA初の子ども対象イベント「夏休み宿題・自由研究大作戦」開催
■第1回「猛暑対策展」開催
■食の安全や環境保全に取り組む農場に与えられる認証制度 JGAP認証事業に参入
■日本・タイのプロセス産業における新事業創出をめざす第1回「日泰化学技術フォーラム」開催
■「JMAアジア共・進化シンポジウム2015」開催
 2016年4月〜 ■第10代会長に中村正己就任
■高難度な技術英語の翻訳に特化した「JMA技術英語翻訳」サービス開始
■タイ・バンコクで、第1回「GENBA Management Conference & Award 2016 in Thailand」開催
■ドイツメッセ日本代表部として、日本がパートナーカントリーとなったCeBIT(国際情報通信技術見本市)の日本代表業務を実施
 2017年4月〜 ■日本能率協会創立75周年を迎える
■経営革新提言「KAIKA経営の実践を発表」