サステナブル建築技術展
サステナブル建築技術の流れ
新築建築物においては設計段階から躯体構造の強化、スケルトンインフィル、最新設備導入、省エネ化等を考慮し、建物の環境負荷低減・長寿命化を実現し、また、既存建築物においては、建物の検査・診断を実施した上で、補修・改修、耐震補強、設備更新を実施し長寿命化・環境負荷低減・資産価値向上を目指します。
サステナブル建築技術展 ゾーン構成
サステナブル建築物の普及には、建築物の強靭な躯体設計・省エネルギー化・診断・検査・改修・補修の実施、最新設備導入による付加価値向上などが必要不可欠。本展では、以下の製品・サービスを広く募集いたします。
創エネ・省エネ設備・システム分野

自然エネルギー利用設備(太陽光、太陽熱、風力、地熱、雨水)、空調設備、給湯設備、換気設備、節水設備、省エネ照明、コジェネレーションシステム、ヒートポンプシステム、自家発電設備、エネルギーマネジメント(BEMS)、採光システム
その他、各種設備など
エコマテリアル・省エネ建材分野

長寿命コンクリート、リサイクル建材、保水性舗装材
その他、環境対応した建材など
耐震分野

耐震設計、耐震補強、耐震設備、耐震診断
その他、建築物の躯体を長寿命化する技術など
解体分野

重機用アタッチメント、ハンドブレーカー、ウォータージェット、解体技術・工法
その他、解体に関する製品・技術など
維持・更新分野

防水対策製品、防錆対策製品、アスベスト対策製品、配管洗浄・メンテナンス、空調洗浄・メンテナンス、設備メンテナンス、滑り止め施工製品
その他、建築物の長寿命化を維持する製品・技術など
検査・診断分野

非破壊検査、劣化診断、省エネ診断、地盤調査、外壁診断、漏水・雨漏り診断
その他、建築物の長寿命化を補助する製品・技術など
清掃・衛生分野

清掃機器、鳥害対策、鼠害対策
その他、清掃・衛生に関する製品・サービスなど
付加価値向上分野

駐車場施設、分煙施設、セキュリティ対策、高速通信設備、バリアフリー対策
その他、建築物の付加価値向上を推進する製品・サービス等
特別企画

来場者誘致
ダイレクトメールによる来場者の誘致
・過去3年間の来場者
・業界関係者
(設計、ゼネコン、ハウスメーカー・工務店、不動産、デベロッパー、官公庁・自治体、管理、ビルオーナー、警備・ビルメンテナンス 等)
・「建築設備技術会議」の過去参加者
・全国の建築関連の団体や商工会議所等
・業界団体が行う実務セミナー等にて配布を依頼
共催・協賛団体による招待状送付および告知活動の実施
・ 社団法人日本建材・住宅設備産業協会
社団法人リビングアメニティ協会
社団法人住宅生産団体連合会
社団法人日本建築家協会
・他、協賛団体101団体および関連団体会員に対して招待状の送付と会報などへの同封を依頼予定。
UIA2011 TOKYOと同時開催
3年に一度開催される世界建築会議が今年は初めて東京で開催。本展は併催展示会となっており、大会の一部イベントを本展展示会場内で開催する予定。その他、来場動員として以下を実施予定。
・無料シャトルバスの運行
大会と展示会場間で無料シャトルバスを運行し、大会参加者の展示会への動員を図り、大会に参加する世界の建築関係者に対し、展示会を通して、日本の優れた建築技術・製品等を広く紹介いたします。
・ツアーの実施
大会参加者に対し、都内建築物と本展示会見学ツアーを実施予定。(9月28日(水)、29日(木)の2日間またはどちらか1日)
出展者情報をホームページ上に掲載(会期前より検索サービスを実施)
・日本語、英語による情報提供
・出展者・出展製品の一覧、講演会や製品・技術セミナーのプログラムを掲載
・出展製品アクセスランキング、新製品情報、フリーワード検索など新機能を設置し、会期前に来場者へ事前の情報公開を実施
・Web来場事前登録制度を実施(事前登録者は入場無料)
・出展者専用事前登録システムの実施:出展者に本システムのリンク設定を促し、出展者ホームページを経由して、来場動員を促進
関連団体によるイベント・セミナーを同時開催
<前回実績>
・ 工務店支援コーナー (企画協力:JBN工務店サポートセンター)
・ 木材活用コンクール受賞品の紹介(日本木材青壮年団体連合会)
・ ガラスシンポジウム (主催:板硝子協会)
・ CANADA DAY (主催:Canada Wood)
・ U.S.DAY (主催:ワシントン州政府商務局、エバグリーン建築資材貿易振興会)
・ 建築設備技術会議 (主催:建築設備技術者協会、日本能率協会)
・ これからの住まいづくり (プロデュース:ゼロファーストデザイン)
(社)日本能率協会の展示会参加者・セミナー聴講者へメールを配信
過去の本展来場者、小会主催の他展示会来場者、セミナー参加者を中心にメール配信の実施や、主要媒体誌の購読者に向けたメール配信サービスを実施予定(延べ60万件に配信)。
CPD認定プログラムのセミナーを実施
講演会において(社)建築設備技術者協会のCPD制度の認定プログラムへ登録する予定




